国際クリーン交通評議会（ICCT）の最新分析により、気候保護における完全電気自動車の主導的役割が確認された。欧州では、同等のガソリン車と比較して、ライフサイクル全体を通じて平均73%少ない温室効果ガス排出量となる。気候変動対策効果は、再生可能エネルギーの拡大により、従来の想定よりも急速に高まっている。

出典：国際クリーン交通評議会（ICCT）ヨーロッパ公益有限会社

気候バランスの改善は予想以上に加速

ICCTの最新研究によると、完全電気自動車は、製造から使用、リサイクルまでのライフサイクル全体において、他のすべての駆動方式を大幅に上回る性能を示しています。2021年と比較し、バッテリー式電気自動車の気候変動対策優位性は24ポイント向上しました。主な要因は、欧州の電力構成における再生可能エネルギーの急速な拡大と、電気自動車の高いエネルギー効率です。

ICCTのマルタ・ネグリ博士は、「電気自動車の気候影響は、ハイブリッドやプラグインハイブリッドを含む他技術を大きく上回り、数年前の予測よりも排出削減が急速に進んでいます」と指摘しています。

2025年までに欧州電力構成における再生可能エネルギーの割合は56％、2045年までに86％に達すると見込まれています。新車の平均使用年数は約20年のため、長期的に電気自動車はこの変化から特に大きな恩恵を受けることになります。

その他の駆動技術：限定的な貢献

ハイブリッド車とプラグインハイブリッド車の排出削減効果は、それぞれガソリンエンジン比で約20％、30％に留まります。実際の使用状況が鍵となり、プラグインハイブリッド車は当初想定より電気駆動の使用頻度が大幅に低いのが実態です。

水素自動車も、水素が再生可能エネルギー由来の場合にのみ排出削減に貢献可能ですが、現状の欧州ではほぼ実現していません。ICCTによれば、化石燃料由来の水素を使用した場合、CO₂削減効果は約26％程度です。

出典：Euroguss